新築住宅を検討された方なら、「省エネルギー(省エネ)住宅」というワードを一度は聞いたことがあるのではないでしょうか?
≪省エネルギー住宅とは?≫
1970年代に起きたオイルショックを機に国が制定した基準をクリアした住宅を「省エネルギー住宅」と総称として用いられます。
様々な基準がありますが、「断熱性能」に優れ、冬や夏に暖房や冷房の負荷を極力抑えた住宅と認識すると分かりやすいかと思います。
これは、家電に置き換えて、少ない電力で「効果」が得られる事を例に上げると分かりやすくなります。
さて、この省エネ住宅は2022年6月の法改正により、2025年移行に建てられる新築住宅は基準を守る義務が生じていきます。
このことにより、2025年以降に建てられる新築住宅はすべて「省エネルギー住宅」になります。逆に言えば、基準をクリアする必要があるという事になります。
そんな省エネ住宅ですが、どのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか?それぞれを見ていきましょう。
≪メリットはなに?≫
自宅を省エネ住宅にするに当たって、どのようなメリットがあるか気になるところですよね。
■ローンの金利が低くなる
長期固定金利の住宅ローン【フラット35】Sが利用でき、通常のフラット35よりも金利を低く利用することが可能
■減税の対象となる
省エネルギー化は国の「認定長期優良住宅」の基準にも組み込まれている為、クリアすることで「減税」の対象となる
■補助金が活用できる
国や自治体の補助金を活用できる可能性があります。年度ごとに活用できる補助金が異なりますので詳しくはお問い合わせください
何より、住宅の断熱性能が上がることにより、電気料金を低く抑えられることや、夏や冬でも室内で快適に過ごせるようになります。また、寒暖差によって生じる室内の自己「ヒートショック」を未然に防ぐことができるようになります。
≪デメリットはあるの??≫
省エネルギー住宅のデメリットは、国が定めた一定の基準を上回る設備「太陽光発電」「蓄電池」等を採用した場合にイニシャルコストが高くなるというデメリットがあります。
これらを採用することでランニングコストを抑えられたり、導入時に補助金を活用出来たり等、メリットもありますので詳しくはお問い合わせください。
≪リフォームでも省エネは可能ですか?≫
断熱や省エネリフォーム等は電気代の高騰や、家族が増えた等のライフスタイルの変化で一度は検討された方も多いのではないでしょうか?
「省エネ」と聞くと、やはり身近なテレビや冷蔵庫などの「家電」を思い浮かべる方が多いのではないでしょうか?電気を使うという意味では住宅の省エネも「家電」をイメージするとグンと分かりやすくなると思います。
家電も住宅も、それ自体の性能を高めることで、電気をなるべく使わずに効果を得られるようにすることが「省エネ」になります。住宅も「断熱」の性能を上げることで、省エネ化させる事が可能です。
住宅の省エネは「冷暖房費」を抑えることが目的になります。
住宅も様々な方法で省エネ化ができます。もちろん、屋根や外壁、窓など全てを一度に改修工事ができれば良いのですが、難しい場合は「窓」の内側にインナーサッシを設置するだけでも大きな効果が期待できます。
省エネリフォームにも補助金が活用できる可能性がありますので、ご希望でしたらお気軽にお問い合わせください。
≪「断熱」は夏でも有効≫
「断熱」と聞くと、外から家の中に入る「冷たい空気」をシャットアウトする、冬の為のものというイメージが強いですよね。
実は、断熱は夏に室内で快適に過ごすためにもとても重要になります。住宅の断熱性能が低いといくらエアコンを使用してもなかなか快適温度になってくれません。一度室内に侵入した熱は外へ逃げにくく、どうしてもエアコンに頼らなければならなくなります。
外から入る熱をシャットアウトするインナーサッシは、夏の断熱にも有効です。
▼インナーサッシについて詳しくは▼
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